サプリメントに対する日本とアメリカの考え方の違い

2014年11月17日

アメリカ人の約60〜70%の成人は日常的にサプリメントを摂っていると言われています。
なぜアメリカは、ここまで“サプリメント大国”になったのでしょうか?

日本以上に病人大国だったアメリカは、国を挙げてその対策に取り組みました。
1977年に「国民栄養問題アメリカ上院特別委員会」を設置。全世界から、よりすぐりの医学・栄養学者を結集して「食事と健康、慢性疾患の関係」について数千万ドルの国費を投入して7年間調査・研究をしました。

その結果、5000ページにも及ぶ膨大な報告書を提出したのです。この報告書のことを委員長の名前をとって「マクガバンレポート(または上院レポート)」と呼んでいます。

マクガバンレポート.jpg

当レポートの結論として・・・、
「心臓病をはじめとする各種の慢性病は、肉食中心の誤った食生活がもたらした《食原病》であり、薬では治らない」、
「われわれはこの事実を率直に認めて、すぐさま食事の内容を改善する必要がある」

と報告したのです。 

1994年、米国で「ダイエタリー・サプリメント・ヘルス・アンド・エデュケーション・アクト(DSHEA)=栄養補助食品健康教育法」が成立しました。さまざまなタイプの健康食品(サプリメント)があるにもかかわらず、それまでの法律では「薬」か「食品」かの2分類しか認可していません。そのため、消費者の間に混乱が生じていました。
DSHEA成立により、それまで食品扱いだった栄養補助食品が「ニュートラスティカル(食品と薬の間に位置する健康にいい影響を与えるもの)」という分類になったのです。

こうしたことによって、サプリメントに対する国民意識を向上させたこと。それと同時に、長期間、国家予算を費やしてサプリメントの研究を続けてきた結果、エビデンス(証拠や根拠)も実証されてサプリメントが普及したと考えられます。

一方、日本では、いまだに「薬」か「食品」かの2分類しか許可されていません。一部認可されたのが『トクホと栄養機能食品』のみ。
ところが今のアベノミクスの規制緩和の中で、「健康食品の機能性表示を可能とする仕組みの整備」というテーマで政府の審議がはじまっています。こうしたことから今後、ますます本物のサプリメントに対するニーズが高まっていくことが予想されます。

ところで、サプリメントのことを頭から否定する専門家もいます。こういう人達はやはり知識不足ということか、「国際的な動き、あるいは日本としてどうサプリメントに取り組んでいるか」という情報がキャッチできていないのだと思われます。

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posted by shinto at 11:36 | サプリメント
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