アメリカ人の約６０〜７０％の成人は日常的にサプリメントを摂っていると言われています。
なぜアメリカは、ここまで“サプリメント大国”になったのでしょうか？

日本以上に病人大国だったアメリカは、国を挙げてその対策に取り組みました。
１９７７年に「国民栄養問題アメリカ上院特別委員会」を設置。全世界から、よりすぐりの医学・栄養学者を結集して「食事と健康、慢性疾患の関係」について数千万ドルの国費を投入して７年間調査・研究をしました。

その結果、５０００ページにも及ぶ膨大な報告書を提出したのです。この報告書のことを委員長の名前をとって「マクガバンレポート（または上院レポート）」と呼んでいます。



当レポートの結論として・・・、
「心臓病をはじめとする各種の慢性病は、肉食中心の誤った食生活がもたらした《食原病》であり、薬では治らない」、
「われわれはこの事実を率直に認めて、すぐさま食事の内容を改善する必要がある」
と報告したのです。　

１９９４年、米国で「ダイエタリー・サプリメント・ヘルス・アンド・エデュケーション・アクト（ＤＳＨＥＡ）＝栄養補助食品健康教育法」が成立しました。さまざまなタイプの健康食品（サプリメント）があるにもかかわらず、それまでの法律では「薬」か「食品」かの２分類しか認可していません。そのため、消費者の間に混乱が生じていました。
ＤＳＨＥＡ成立により、それまで食品扱いだった栄養補助食品が「ニュートラスティカル（食品と薬の間に位置する健康にいい影響を与えるもの）」という分類になったのです。

こうしたことによって、サプリメントに対する国民意識を向上させたこと。それと同時に、長期間、国家予算を費やしてサプリメントの研究を続けてきた結果、アメリカではエビデンス（証拠や根拠）も実証されてサプリメントが普及したと考えられます。

一方、日本では、いまだに「薬」か「食品」かの２分類しか許可されていません。一部認可されたのが『トクホと栄養機能食品』のみ。
ところが今のアベノミクスの規制緩和の中で、「健康食品の機能性表示を可能とする仕組みの整備」というテーマで政府の審議がはじまっています。こうしたことから今後、ますます本物のサプリメントに対するニーズが高まっていくことが予想されます。

ところで、サプリメントのことを頭から否定する専門家もいます。やはり知識不足ということか、「国際的な動き、あるいは日本としてどうサプリメントに取り組んでいるか」という情報がキャッチできていないのだと思われます。

そらサプリメント　エビデンスを重視　→

サプリメントを批判的にみるお医者さんはいますし、それはある意味当然のことです。
日本の医師の多くは、栄養やサプリメントについての知識が浅く、臨床データーと論文がないものは信じることができないからです。

しかも中には、頭からすべてを否定してかかるお医者さんもいます。そういう医師に多く共通する傾向があって、次のように考える場合が多いようです。

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●治療の偏重と予防の軽視。
●病気になった人を治すのが本来の医療。●予防は自分の仕事ではない。
●すぐ目に見えて効果がわかる薬（治療　　法）が優れた薬だ。
●わかりやすい理屈を求める。
●作用機序が説明でき、二重盲検試験を　やったものだけが本物だ。
●専門性・権威の過信。
●医学のことは医師に任せ、患者も（看護　師も）医師の指示に従えばいい。
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およそ古典的な「医療・医薬観」を持っていて、そのことをまったく疑っていません。一方、補完的な代替医療（サプリメントなど）は対極にあるので、頭から否定してしまうのでしょう。

東京大学医学部名誉教授で（財）日本健康・栄養食品協会の元理事長の細谷憲政先生は、次のように述べています。



◆◆◆いまだに日本では、（専門家でも）短絡的に「食べ物＝栄養」という古典的な栄養学を信奉している。「新しい栄養学（栄養≠栄養素）」に頭を切り替えないと、生活習慣病の「一次予防」の実現は無理ではないかと思われる。

そうしないと、体内の栄養状態は見向きもされず「病気、ハイ、薬！」になって、“薬づけ”となったりしかねない。その解決策の一つとして、サプリメントを活用しながら健康増進に取り組んで、生活習慣病のリスクを回避するという考え方が必要になってくるのです◆◆◆



さて、サプリメントを頭から否定するお医者さんのことですが、やはり知識不足と思われます。「国際的なサプリメントの認知度、あるいは日本（政府）としてサプリメントにどう取り組んでいるか」という情報もキャッチできていないのでしょう。

そらのサプリメント　→